「地盤工学ジャーナル(Japanese Geotechnical Journal)」投稿要領

平成19年2月28日 会支部会承認
平成19年6月14日変更
平成21年4月15日変更
平成22年2月8日変更
平成28年4月1日変更
平成29年1月27日変更
平成29年5月8日変更

公益社団法人 地盤工学会
「地盤工学ジャーナル」編集委員会

1.投稿者

著者のうち少なくとも一人が本会会員または国際地盤工学会会員であること。ただし、地盤工学ジャーナル編集委員会で認めた原稿執筆者はこの限りではない。 連名者の数に制限は考えないが、単なる儀礼上の連名者や、原稿の内容についての質問に回答できないものは避けるべきである。

2.原稿提出先

テンプレートに従って原稿を作成し、Editorial Manager(EM, 電子投稿・査読システム)より投稿する。
ご不明な点は地盤工学ジャーナル編集委員会(kaishi@jiban.or.jp)にご相談ください。

3.原稿受付

随時受付ける。

4.投稿区分

① 論文:

② ノート:

報告

④ 討議:

⑤ 研究展望:
地盤工学に関る専門分野の最近の研究開発動向および将来の展望などを、わかりやすく解説し、その分野の研究テーマの選定、研究計画推進などに資する内容のもの。

⑥ 研究随想:
研究随想:地盤工学に関わる専門分野の研究に携わった動機、研究の進め方および後進への助言など。

⑦現況報告:

5.投稿原稿に対する確認事項

① 広く読まれる学術雑誌へ未発表であること。
ただし、「地盤工学会誌」に発表された内容を、新たに論文としてまとめ直したものは、地盤工学ジャーナル編集委員会の承認を経て、未発表原稿と同様の扱いを受けることができる。これに該当する原稿には、その旨を記した文章を添付すること。
② 二重投稿でないこと。
ここで、二重投稿の対象とする論文は、各学会及び協会で認可された実質的に審査のある論文集に投稿もしくは掲載された、あるいは掲載が決定された論文とす る。和文、英文の区別 はしない。会議・学会のプロシーディングおよびシンポジウム論文集、大学・研究機関の紀要、社内報等に掲載された論文は、速報性と資料性に重点をおいた論 文(実質的な査読のない論文)と見なす。ただし、二重投稿の対象論文としないためには、内容の進展と拡充が必要です。
③ 独立した内容で、連載形式でないこと。

6.審査

① 査読者数
各分野の専門家に査読を依頼する。査読者数は以下のとおり。
論文:3名
ノート:3名
報告:2名
討議:1名
研究展望:2名
研究随想:1名
現況報告:3名

② 評価レベル
地盤工学ジャーナル編集委員会で査読結果を検討し、それぞれの原稿に以下のいずれかの評価を与える。
1.採用可    2.採用(改善のための意見付)
3.条件付採用  4.採用不可(再投稿のための参考意見付)5.採用不可
4.は、投稿原稿のままでは採用不可であるが、地盤工学ジャーナル編集委員会が指摘する事項について修正、加筆のうえ再提出された場合にのみ、改めて新規投稿原稿として審査を受けることを意味する。
3.において、地盤工学ジャーナル編集委員会が論文返却後、半年以内に著者からの修正原稿が到着しない場合、投稿を取りやめたものとみなす。

7.原稿の作成方法

① 原稿提出時に、電子投稿システム上で必要事項を記入のこと。
② 原則として日本語で書かれた原稿であること。
③ 「地盤工学ジャーナル投稿の手引き」に従って、テンプレートに従って原稿を作成すること。
④ 国際単位系(SI)を用いること。ただし、重力単位の併記を認める。
⑤ 投稿原稿1編の刷り上がりページ数は以下の範囲とする。

区 分 規定ページ数(料金) 超過最大ページ数 1ページ当りの超過料金
論 文 16ページ以内(36,000円) 4ページまで 5,000円
ノート 10ページ以内(24,000円) 2ページまで 5,000円
報 告 16ページ以内(36,000円) 4ページまで 5,000円
討 議 6ページ以内(無料) 2ページまで
研究展望 16ページ以内(無料) 4ページまで
研究随想 4ページ以内(無料) なし
現況報告 30ページ以内(無料) なし

※参考:International Geotechnical Classification System(IGC) 区分
※掲載料は、平成28年4月1日より改定されました。

8.著作権

「地盤工学ジャーナル」に掲載された著作物の著作者の権利のうち、当該刊行物の編集にかかわる著作権は地盤工学会に帰属し、個々の執筆部分の著作権と著作者人格権は執筆者に帰属するものとします。なお執筆者は、学会が第三者から複写に関する著作権利用の許諾申請を受けた場合および学会自らが「地盤工学ジャーナル」以外に利用する場合(電子媒体による二次的利用を含む)、これに関する著作権の行使を学会に許諾するものとします。また、これにより学会が著作権使用料等を得た場合は、学会の運営費に充当することを認めるものとします。ただし、執筆者自らが著作権を行使することは妨げません。