平成19年3月22日追加 

「地盤工学ジャーナル（Japanese Geotechnical Journal）」投稿要領

社団法人　地盤工学会
「地盤工学ジャーナル」編集委員会


1．投稿者

著者のうち少なくとも一人が本会会員または国際地盤工学会会員であること。ただし、地盤工学ジャーナル編集委員会で認めた原稿執筆者はこの限りではない。連名者の数に制限は考えないが、単なる儀礼上の連名者や、原稿の内容についての質問に回答できないものは避けるべきである。

2．原稿提出先

表紙ファイル（プレーンテキストファイル）と原稿（PDFファイル）をそのまま電子メールに添付し、以下の論文提出先メールアドレス宛にお送りください。
論文提出先メールアドレス：kaishi@jiban.or.jp
なお、ご不明な点は地盤工学ジャーナル編集委員会（kaishi@jiban.or.jp）にご相談ください。

3．原稿受付

随時受付ける。

4．投稿区分

�@ 論文：
• 調査、設計、施工、計測、維持管理などの結果に基づき、地盤工学的に高い有用性を持ち、新しい知見をもたらすもの。
• 災害事例や事故事例などの検証に基づき、信頼性にすぐれ地盤工学の発展に大きく寄与するもの。

• 将来の地盤工学の発展に寄与する可能性のある萌芽的な研究。
�A ノート：
• 研究、開発、設計、施工などに用いられる新技術、データ、資料などで、地盤工学への寄与が期待される速報。
• 論文、事例報告として体裁の整わないものであっても、新しい研究・技術性などを述べた速報。
• 現場からの地盤工学の発展に資する新しい情報の速報。
• 過去の論文や事例報告を補遺する有用なデータ、資料。
�B 討議：
• 発表された論文、ノートに関連した討議者の研究・技術成果。
• 発表された論文、ノートについての意見または質問。
�C 研究展望：
地盤工学に関る専門分野の最近の研究開発動向および将来の展望などを、わかりやすく解説し、その分野の研究テーマの選定、研究計画推進などに資する内容のもの。
�D 研究随想：
研究随想：地盤工学に関わる専門分野の研究に携わった動機､研究の進め方および後進への助言など。

�E現況報告：

• 地盤工学に関わる専門分野の研究の現状をまとめたもの。

5．投稿原稿に対する確認事項

�@ 広く読まれる学術雑誌へ未発表であること。
ただし、「土と基礎」に発表された内容を、新たに論文としてまとめ直したものは、地盤工学ジャーナル編集委員会の承認を経て、未発表原稿と同様の扱いを受けることができる。これに該当する原稿には、その旨を記した文章を添付すること。
�A 二重投稿でないこと。
ここで、二重投稿の対象とする論文は、各学会及び協会で認可された実質的に審査のある論文集に投稿もしくは掲載された、あるいは掲載が決定された論文とする。和文、英文の区別 はしない。会議・学会のプロシーディングおよびシンポジウム論文集、大学・研究機関の紀要、社内報等に掲載された論文は、速報性と資料性に重点をおいた論文（実質的な査読のない論文）と見なす。ただし、二重投稿の対象論文としないためには、内容の進展と拡充が必要です。
�B 独立した内容で、連載形式でないこと。

6．審査

�@ 査読者数
各分野の専門家に査読を依頼する。査読者数は以下のとおり。
  論文：3名
  ノート：3名
  討議：1名
  研究展望：2名
  研究随想：1名

  現況報告：3名
�A 評価レベル
地盤工学ジャーナル編集委員会で査読結果を検討し、それぞれの原稿に以下のいずれかの評価を与える。
１．採用可　　　　２．採用（改善のための意見付）
３．条件付採用　　４．採用不可（再投稿のための参考意見付）５．採用不可
４．は、投稿原稿のままでは採用不可であるが、地盤工学ジャーナル編集委員会が指摘する事項について修正、加筆のうえ再提出された場合にのみ、改めて新規投稿原稿として審査を受けることを意味する。
３．において、地盤工学ジャーナル編集委員会が論文返却後、半年以内に著者からの修正原稿が到着しない場合、投稿を取りやめたものとみなす。

7．原稿の作成方法

�@ 表紙ファイルに必要事項を記入のこと。
�A 原則として日本語で書かれた原稿であること。
�B 「地盤工学ジャーナル投稿の手引き」に従って、PDF形式で原稿を作成すること。
�C 国際単位系(SI)を用いること。ただし、重力単位の併記を認める。
�D 投稿原稿1編の刷り上がりページ数は以下の範囲とする。

 
 8．著作権

地盤工学ジャーナルに掲載された個々の著作物の著作権は著者に属し、編集著作権は地盤工学会が有するものとする。また著者は、地盤工学ジャーナルに掲載された個々の著作物について、著作権の行使を地盤工学会に委任することとする。ただし、当該著作者が自らこれを行使することは妨げない。