技術者教育委員会では,地盤技術者のための継続教育問題について中長期的な視点から検討し,技術者教育の考え方と3つの技術者教育課程(IPD, QPD, CPD)のあり方について提言を行っています。理念の提示だけでは継続教育の成果を期待することはできません。技術者個人が自主自律的学習をいかに具体的に実践していくかが重要であり,その中で学会は継続的に学習を行う技術者を支援する立場に立って,関連する仕組みを整備したり情報を提供したり,必要に応じて活動費用を援助することなどに力を注がねばなりません。
第2期(平成13,14年度)委員会成果報告書「知識社会における地盤技術者の生涯教育と学会の役割」には,IPD, QPD, CPDの教育過程ごとに,7つの試案プログラムが示されています。
第3期(平成15,16年度)委員会では,これら試案プログラムの具体的な実施を議論し,特に,技術者交流特別セッションとして具現化し,第40回の地盤工学研究発表会から開催している.この技術者交流特別セッションは,上述の土質基礎工学から地盤環境工学への変革に伴い,地盤技術者が地盤環境問題に対する社会的要請に応えられるようにすべく設けられたCPDコンテンツであります。第4期(平成17,18年度)委員会では,第3期委員会に引き続き,第2期技術者教育委員会が示した7つの試案プログラムの具現化を通して,技術者教育に学会が果たすべき役割について中長期的な戦略を企画し,展望を検討しました。地盤技術者から地盤環境技術者へと質的な転換を促進するような教育コンテンツの内容や質の議論はもちろんのこと,そのようなコンテンツが迅速に,且つ的確に地盤技術者に行き渡るような仕組みが必要であると考え,具体的には,4つの教育コンテンツを提案しました(第4期技術者教育委員会 平成17-18年度成果報告書参照)。
第5期(平成19年度から)委員会では,委員会発足時(H11年当時)の基本理念と現在との整合性をしっかり議論した上で,第2期技術者教育委員会が示した7つの試案プログラムの中で具現化が十分でない点について,新たなコンテンツを提案するとともに,第4期で提案した4つの教育コンテンツについて,内容を深める議論,具体化のための議論も行ってゆきます。
(2008.8.7)委員長
中野 正樹
名古屋大学大学院工学研究科社会基盤工学専攻
幹 事
竹内 秀克
(株)不動テトラ 地盤技術部 設計課
委 員
大橋 正
基礎地盤コンサルタンツ(株)中部支社
委 員
木村 亮
京都大学産官学連携センター
委 員
小林 一三
鹿島建設(株)技術研究所 岩盤・地下施設グループ
委 員
坪田 邦治
中部土質試験協同組合
委 員
村田 芳信
NPO 地盤防災ネットワーク
委 員
前田 健一
名古屋工業大学大学院社会工学専攻
第38回地盤工学研究発表会(平成15年秋田)ディスカッションセッション資料:
DS-2 地盤工学における継続教育-G-CPDシステムのよりよい活用方法-
・ これからの継続教育のあり方 ・ 継続教育の具体案「知識社会における地盤技術者の生涯教育と学会の役割」
第39回地盤工学研究発表会(平成16年新潟)ディスカッションセッション資料:
DS-2 地盤工学における継続教育-G-CPDシステムの活用状況と今後-
・ 第3期技術者教育委員会の取り組み
第43回地盤工学研究発表会(平成20年広島)ディスカッションセッション資料:
DS-7 続21世紀を創る地盤工学特別セッション-地層処分における地盤工学-
・1 趣旨およびプログラム ・2 発表PPT−北山 ・3 発表PPT−寺田 ・4 発表PPT−市川 ・5 発表PPT−西垣 ・6 発表PPT−小峯 ・7 発表PPT−小高 ・8 発表PPT−大西 ・9 総括−北山
・ 平成19年度第1回委員会議事録 ・ 平成19年度第2回委員会議事録 ・ 平成19年度第3回委員会議事録 ・ 平成20年度第1回委員会議事録 ・ 平成20年度第2回委員会議事録 ・ 平成20年度第3回委員会議事録